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アメリカ合衆国に『ネイション』という雑誌がある。1865年に奴隷廃絶論者たちによって創刊された「現存するもっとも古い定期刊行物」といわれる長い伝統をもつ雑誌である。「リベラル系の代表」とか「プログレッシヴを主導するメディア」などと評されるこのアメリカ史をシンボライズする雑誌が、2022年、次期プレジデント（社長）に迎えたのが当時若干32歳のバスカー・サンカラ（Bhaskar Sunkara）という人物であった。
米国も例外ではなく出版環境はきびしい。『ネイション』誌の出版部数も、ピークとされる2006年の18万7000部から20年でおよそ半減するという状況であった。サンカラは就任の翌年には、隔週刊行だったこの雑誌を、頁数を48頁から84頁へとほぼ倍増させたうえで、今年1月より月刊誌として再出発させている。
このバスカー・サンカラとはどういう人物なのだろうか。かれの両親は、トリニダード移民であるが、いずれもトリニダードに到着した時期こそ異なるものの、インド／パキスタンにルーツをおいている。
サンカラが30代はじめという若さで「プレジデント」に就任するという背景には、もちろんかれの「手腕」がある。サンカラはすでに2010年代をかけて、Jacobinという名称の雑誌を成功させていたのである。
この『ジャコバン』誌は、創刊の2010年（まずオンラインで、翌年から印刷物として公刊がはじまる）から現在にいたるまで、この時期に世界中で爆発した「新世代」を中心としたラディカルな知的・実践的流れの結集点のひとつとなってきた。
この『ジャコバン』誌の創設者が、バスカー・サンカラである。サンカラは1989年生まれだから、その創刊時は20歳を超えたばかりいう若さだった。ジョージ・オーウェルの読書をきっかけにスペイン内戦とトロツキーへと関心をむけたサンカラは、17歳のときに「アメリカ民主社会主義者同盟（The Democratic Socialists of America；ＤＳＡ）」に参加する。ＤＳＡは、ユージン・デブスのアメリカ社会党の流れを汲み、その後の離合集散をくり返しながらも、おそらく読者の方々の多くも耳にしたことがあるであろう、オカシオ・コルテスや米国議会初のパレスチナ系女性議員であるラシダ・タリーブのような下院議員も生みだしている。メンバーの高齢化とともに風前の灯だったこの組織は、2010年代にメンバー数を飛躍的に増大させ、劇的に若返らせた。2013年には68歳だったメンバーの年齢の中央値は、2017年には33歳となったのだ。
サンカラはジョージ・ワシントン大学で歴史学を学ぶことになるが、在学中に体調を崩し、2009年には1年ほど大量の西洋マルクス主義と社会主義文献をひたすら読んですごす。2010年に復調し、大学に戻る準備をしているとき、この雑誌のアイデアが浮かんだ。おどろくのは、おなじ年、まだ在学中に、そのアイデアを実行に移してしまったことだ。こうして「『ディセント』や『ニュー・ポリティクス』のような旧来の左翼知識人の土台をなしてきた冷戦パラダイムにまったく縛られていない若い世代によるメディア」とかれ自身のいう『ジャコバン』誌が誕生する。出版にかんしてずぶの素人で、最初の年は年間予算240ドル。初期段階では制作から編集までほとんどひとりでこなしていたが、その洗練されたヴィジュアルを手がけることになるレメイケ・フォーブズ（Remeike Forbes）のようなデザイナーもふくめ多数の人が共感を寄せ、書き手もおどろくべき数を誇ることになる（数百人いるらしい）。
この独立系メディアの創刊がまさに2011年の世界的大衆運動の高揚の直前であったというのも、2008年の金融クラッシュを経た、ひとつの時代的必然だったというべきか、それ以降、ノーム・チョムスキーが「暗い時代の一筋の光」と呼ぶことになる『ジャコバン』誌は、すでに多数芽吹いていた「資本主義」以後のあたらしい世界を知的・実践的に模索する新世代を中心としたメディアが世界中で増殖をみせるなかで、確固たる位置を占めてきた。現在では、5カ国で独自の編集版が公刊され、イギリスを拠点として姉妹紙を複数公刊している。この若きソーシャリストを『ネイション』誌がリーダーに迎えたというところに、2010年代とはその社会にとってどういう時代だったのかが、ひとつにはよく表現されているように感じられる。
筆者は公刊した直後くらいから基本的にウェブを介して（いつ終わるかとハラハラもしながら）このメディアにアクセスしてきたが、著名な左派の研究者やジャーナリストのインタビューや記事も掲載されるものの、基盤をなすサンカラのおおよそ同世代の大量の「有象無象」（悪い意味ではない）の書き手によるその記事のクオリティの高さには瞠目させられてきた（わたしたちはそこからあらわれた著作、ピーター・フレイズによる『四つの未来』という好著を翻訳し、昨年、以文社より公刊した）。なによりもマルクシズムをベースとしながら大衆運動とそこから生まれた知的模索の歴史がいくども検証され、現代化する努力がつづけられていた。アメリカ合衆国を中心として、若い世代に「ソーシャリズム」の理念への支持を普及させるにあたって、かれらの活動がひとつの役割ははたしていることはまちがいない。
ただし筆者が『ジャコバン』誌の路線や傾向にすべて賛意を示してはいない点はここで述べておく。本当はもっと好みのジャーナルは多くある。もちろん、マルクシズムをベースとしながらも（サンカラによれば書き手はみなソーシャリストではあるがマルクシストとはかぎらない）、やはりこの世代の精神性は反映していて基本的に反権威主義的であるし（「ジャコバン」というタイトルもラディカルでありながらもっとも特定のイデオロギーで人を拘束することがないという理由から選ばれている）、アナキズムのような別潮流にも一定はひらかれている。しかし、マルクシズム的傾向を反映したその制度政治への指向性にはときに距離を感じさせるし、それがもたらす制約が全体的にただよっているようにもときにおもわれる。これはどうしようもないジレンマだが、現代社会において制度的にもとりわけそれなりに持続的に「成功する」ということは、その「成功」のうちになにがしかの問題もあるということだ。しかし、いまの日本でそれをかんたんに批判できるようなぜいたくはないし、それによって視野から退けてしまうにはあまりに学ぶべきものが多い（この点についてのより詳細は、先ほどあげた『四つの未来』の訳者あとがきを参照のこと）。これが筆者の当面の考えである。
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サンカラはあるインタビューでつぎのように述べている。
「わたしにとって『ジャコバン』誌は、レーニン主義でもなく、たとえば『ネーション』誌や『イン・ディーズ・タイムズ』誌に掲載されるような幅広のリベラル左派の見解でもない政治を表現する方法でした。要するに、中道ではないということです。わたしは、非妥協的なソーシャリストでありつつも、『ネイション』誌のような親しみやすさと、より左派の公刊物のような政治的真剣さをあわせもつヴィジョンをうちだしたかったのです」
『ジャコバン』誌、というよりもこのジャーナルも一翼を担った2010年代のサンカラたちの世代を中心にしたうねりにおいてもっとも注目すべき点のひとつは、もはや持続不能である現存システムとは別のめざすべき世界に「ソーシャリズム」という名を与えたところだ。つまり「ポスト資本主義」というぼんやりした欲望に、かたちを与えた点にある。できあいのものではなく、多様な潮流の結集点となるミニマルなマーカーであり、模索の地平をひらいたという意味におけるソーシャリズム、である。
『ジャコバン』誌の動きは2010年代のとりわけミレニアル世代以降のひとつの、たとえば日本ではマスメディアで表象されることによって知られたBlackLivesMatterを氷山の一角とするレイシズムに対抗する大衆運動、あるいは先ほどもあげたオカシオ・コルテスらの議会での活躍、ミュージアムでの抗議行動によって派手に報道されることで伝わる環境正義運動あるいは現在も進行中のガザ虐殺に抗議する大学キャンパスにおける反戦運動などを通じて伝わっているだろう。こうした動きは、ラテンアメリカや中東もふくむ、世界の大衆運動が呼応し合って、たがいに「模倣」と「感染」しあい、世界でひとつの作風を構成するようになったこのかんの運動状況と密着しているし、新旧の左派メディア群はまさしくその媒体として機能しているわけだ。ただし日本では、たとえばオカシオ・コルテスは知られていても彼女の活動の文脈にある運動には関心が寄せられることは乏しいようにみえるし、おなじようなことがBlackLivesMatterについてもいえる。それらの動きがマスメディアに表象されると、その都度一定の関心が寄せられるが、それをうみだしているコンテキストを理解しよう、そしてそれによって日本語圏の限界を相対化しようとするよりは、みずからのフレームの内側で切り取り、そのフレームの強化に利用するといった傾向が強いようにおもわれる。おおまかにいえば、その動きが否定した趨勢にその当の動きを半ば無意識的に還元してしまう、というふうに表現できるだろうか。だからこそ、それらがサンカラのいうように「中道」化の動きと手を切る動きとも共鳴していることは強調しなければならないとおもうのだ。
2010年代の世界の一部での若い世代のこうした動きは、同時代の日本を考えるうえでのひとつの鏡となる。そこに分岐があるとしたらなんだろうか。これを考察するさい、やはり2010年代に広がった有益な概念がある。「エキストリーム・センター」である。
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「過激中道」あるいは「極中道」とも訳せるかもしれないこの「エキストリーム・センター」（ここでは過激中道あるいは「エキセン」と表現しておく）は、2010年代の世界を分析するキーワードのひとつとして2010年代の後半に広がった。そのきっかけとなったのが、パキスタン系イギリス人のいまや「レジェンド的」存在である知識人タリク・アリが2015年に同名タイトルの著作を公刊したことだ。そこでかれは、中道右派と中道左派が代わる代わる交替しながら現存の経済・政治システムの保全に貢献するという1990年代に形成されたシステム（イギリスでのブレア、アメリカ合衆国でのクリントンを代表とする）を「過激中道」の体制と位置づけ、ギリシアのシリザ、スペインのポデモス、アメリカのバーニー・サンダース、イギリスでのコービンの台頭の推力となっていた2011年以降の世界的な大衆反乱によって、それが揺らぎつつあると分析してみせた（「エキセン現象」についてより詳細は拙著『賢人と奴隷とバカ』亜紀書房を参照してほしい）。
この概念をひねりだしたのはしかし、アリではない。フランスの革命史家であるピエール・セルナである。かれはフランス大革命以降のめまぐるしい政体変更のなかからエリートのうちに日和見主義的態度があらわれ、それが政治制度化されるプロセスを検証し、周期的にあらわれる左右対立のイメージには還元できない中道支配のレジームをフランス近代史のうちに特定してきた。セルナはのちに「エキセン」の傾向を現在のエマニュエル・マクロン体制にまでつらなるフランス独特の現象として論じているが、この分析をアリらがネオリベラリズムの政治へと一般化していったのである。その特徴をとりあえず以下のようにまとめてみよう（カッコ内は該当するとおぼしき現代日本の現象である）。
１ 「日和見主義」的態度と不可分、経済的自由主義、セルナにしたがうならば、「所有者たちの利害」に即することが大切で、その場その場の状況次第で立場もいうこともひるがえすことができる（「ウソ」でもなんでもその場の空気を支配することが、あるいは「論破」が大事）。
２ 左右の対決政治を拒絶する（「右でも左でもない」「両論併記」）。
３ そのうえでみずからを非政治的なテクノクラート的合理性の体現者と位置づける（「感情」を排し「冷静」に「粛々とすすめるだけ」などなど）。
４ 経済的リベラリズムを原則として行政府主導の権威主義的手法によるシステム再編を決行する（行政府の強化）。
５ そのさい、対立者のなかのたがいに近い立場にあるエージェントを糾合し、最ラディカルなアクターを「極端」として拒絶し、それによって無力な存在に貶める（「政治改革」）。
６ そうした「中道支配」への反対派を「極端」「過激」と位置づけ、それをしばしば犯罪化する。
７ 「穏健」のイメージのもとで、社会的・政治的抗議行動に対しては、きわめて暴力的な対応も辞さない（特定の社会運動、労働運動への弾圧）。
「黄色いベスト」のようなネオリベラル政策への抗議行動に対しては実力での弾圧姿勢を強化させ、パレスチナ支援のような動きに対しては「反ユダヤ主義」とレッテルを利用し犯罪化も辞さないその「対話拒絶」のマクロンのエキセン体制の姿勢が、けっしてフランス独特のものではないことは、以上の特徴からもわかるだろう。
「過激中道」はなぜ「過激」か、なぜ「穏健」のみせかけが、実際には「全体主義」的相貌すら帯びるのか。それは「過激中道」が、左右の中庸ではなく、それ自体、第三項をなし、みずからを絶対化させる傾向をもっているからだ。つまり「過激中道」にとって、左右の対立がなぜ退けられるかというと、それらが有限性を帯びた（つまり「偏った」）価値どうしの対立であるから、それに対し、みずからは脱価値化したシステム合理性を体現しているからである。日本のエキセン現象は「ネトウヨ」現象にもよくあらわれているが、かれらが伝統的右派と異なり、みずからを「偏った」とはみなしておらず、しばしば「普通」の「穏健派」として位置づけていることに注意しなければならない。かれらが「寛容」であるとはかれら自身以外はだれもおもわないだろうが、自己イメージではそうなのである。かれらが「不寛容」にみえるとしたら、それは対立者が「偏って」いるからなのだ。とすると、対立者は価値をめぐって争っているわけではないのだから、あらかじめ自分は絶対的に勝利している。「おまえは穏健ではない」といいながら殴りかかるといった印象がネトウヨにつきまとうのはそのためである。ただし、それは「ネトウヨ」だけの態度ではない。「穏健」とみられたいという欲求は「リベラリズム」という立場の選択のうちにも広範に広がる精神性である。一見矛盾しているようにもみえるが、日本のリベラルを自称するメディアや研究者たちが、「極右ポピュリズム」的要素すらもつ維新の会としばしば共鳴する現象がみられたのは、ともにこの中道の過激化の諸要素を共有しているからであるようにおもわれる。
もちろん、エキセン現象が現代世界において広く共有されているとはいえ、日本では、独自の歴史や政治制度、あるいは文化的特性（たとえばメディアが「中立公正」をうたいがちという点は大きいだろう）などがもたらす差異があることは当然のことである。おそらく、詳細な比較検討はこれからの課題だろう。しかし、ここまでにあげた項目からも「過激中道」の特徴を数多く共有していることはあきらかな日本で、このワードが2010年代にあまり（どころかぜんぜん）広がらなかった背景には、あまりにこの「エキセン現象」ないしは過激中道化が深く浸透していたからではないか、という疑念ももつことができる（とりわけ制度内外の「知識人」の精神性に深く食い込んでいるように感じられる）。つまり、人は空気を意識することは少ないのである。あえていえば、2010年代に世界が「エキセン現象」からの脱却にむかったとするなら、日本ではその動きとは逆に「エキセン現象」の深化にむかったともみることができるのではないか。
今回、ここで『ネイション』誌の話題からはじまったのは、この『地平』が生まれる経緯との比較とでなにごとかをみることができるのではないか、なにがしかの歴史的共鳴はみてとれるはずだというおもいつきからである。ここ日本でも、次々と前例なき現象が起きている。それに対して言説の世界は奇妙な保守化を強めてきた（ここではそれを「エキセン現象」として部分的に位置づけられまいかと提起しているわけだ）。しかしそのいっぽうで、人びとの危機感は強まり、「閉塞」を突破したい欲望は、根深い「中道化」の拘束をほどきながらも宙にただよっているようにもみえる。『地平』が、このわたしたちの時代のただよう欲望をとらえ、あたらしい地平を切り拓く作業へと人を誘う、ひとつの力になることをねがっている。
