ある朝、不穏な夢から目を覚ますと
今年2月12日、ニューヨーク・タイムズに「ある朝、不穏な夢から目を覚ますと自分がベッドの中で一匹の巨大なゴキブリに変身していることに気づいた」というカフカの有名な一文で始まる、苦渋と皮肉に満ちた切実なエッセーが掲載された。
寄稿したのは作家で米国PEN会長のバーナード大教授ジェニファー・フィニー・ボイランだ。タイトルは「I’m a Transgender Woman. This Is Not the Metamorphosis I Was Expecting（私はトランス女性だ。これは予期していた変身ではない）」
トランプ政権の反DEI政策による象徴的な「変身」の強制。「DEI」とは多様性（Diversity）、公正性（Equity）、包摂性（Inclusion）の頭文字。「反DEI」とは、とどのつまり、「世の中にはいろんな人がいて、みんな公正に扱われる権利があるし、みんな一緒に仲間でいこうよ」というスローガンの破棄、放逐である。
ボイランは2000年に女性へと性別移行した。しかしトランプは、再度大統領に就任した初日の2025年1月20日当日に「性別は生物学的な男女のみ」と定義する大統領令に署名した。性的にもジェンダー的にも「いろんな人はいない。男女だけだ」ということだ。
結果、トランスジェンダーやノンバイナリー（男女二元の定義では収まらないジェンダーのありかた）の存在が即座に否定されることになった。ボイランは「男」に変身させられた。
連邦機関のウエブサイトでは「LGBTQIA＋（レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダー、クイア、インターセックス、アセクシュアル……）」などの表記が「LGB」だけとなり、バイデン政権で認められた男女以外の性別表記「X」は旅券など政府発行の公的書類の性別記載では無効となった。トランスジェンダーのスポーツ参加は禁止され、米軍へのトランス男女の新規採用は排除され、すでに従軍しているトランス兵士も退役を迫られている。未成年の性別適合治療は現時点で計26州で違法で、連邦政府や民間企業での多様性研修やLGBTQ＋保護プログラムも軒並み廃止・縮小、学校における各種マイノリティの生徒支援プログラムも撤廃されるばかりか、それらを推進してきた教育省そのものすら廃止されようとしている。
トランスジェンダーあるいはノンバイナリーの若者たちの疎外感、喪失感はいかほどのものか。
現在66歳のボイランですらこの予期せぬ「変身」に「私の驚きは想像できるだろう」と続ける。
彼女のその「驚き」は変身の強制についてだけではない。トランプ政権による「固定的かつ不変的な性別」の独自定義の珍妙さについてもだ──「女性とは、受精時に大きな生殖細胞を生み出す性別に属する人を指す。男性とは、受精時に小さな生殖細胞を生み出す性別に属する人を指す」
しかし「受精時」には性別は表現型的には男女に分かれてはいない。「雄」を決定する因子であるY染色体が「小さな生殖細胞」（精子）を生み出す精巣の発達を引き起こすには7週間ほどかかる。つまりそれまでは誰も「男性」ではない。
したがって、「この大統領令が発令された後、インターネット上ではアメリカのジェンダーは実際には男女二つではなく一つにリセットされたのだという意見が飛び交った──つまり女性に、だ」。続けてボイランは皮肉まじりに「Welcome to my world!（私の世界へようこそ！）」と綴るが、問題はその種の生物学的、遺伝子的解釈にはないことを彼女は知っている。問題の核心は彼らの標榜する「ジェンダーイデオロギーの過激主義から女性を守る」ことでも「連邦政府に生物学的真実を取り戻す」ことでもなく、実際には「トランスジェンダーの人々の生活を可能な限り困難にすることが目的」なのだと。
事実、大統領令に反して、トランス女性の女性スポーツ参加を禁止しないと宣言していたメイン州に対し、トランプ政権は4月2日、同州の学校、保育施設、放課後活動の給食助成金を打ち切る通告を行なった。この決定は「単なる始まりだ」と脅しつつも「連邦法に従って女性と女子を保護するなら（助成は）いつでも再開する」として。
遡ること2月、同州では州校長会が早くも同大統領令への反対を公式に表明していた。これに対してトランプが連邦助成金の停止で脅すと、同州のジャネット・ミルズ知事（民主）と州法務長官は「大統領は自分の政治課題を推進するために子どもたちを人質にしている」と非難、「助成金と学問的機会を守るために全ての適正な法的手段を講じる」と徹底抗戦を宣言していたのだ。
そして大いなる伏線は2月21日、ホワイトハウスで行なわれた大統領と全米州知事との恒例の初会合の席だ。ミルズは他州の知事の前でトランプからひとり直々に名指しされ、「私の大統領令に従うつもりはないか？」と念押しされた。彼女は「メイン州は、州法と連邦法に従う」とのみ応じ、取材メディアのカメラの前で大統領の気分を害した。なおも「私に従ったほうがいい」と繰り返す彼に、ミルズは「法廷でお会いしましょう」と言い放っていたのだ。
メイン州は、「女性を守る」という大義名分からも「生物学的真実」からも遠く離れ、大統領令と無関係な人々をも犠牲にするこの助成金カットを、学校における性差別を禁ずる公民権法と合衆国憲法の平等保護条項に違反するとして提訴している。
大統領令はまさに「トランスジェンダーの人々の生活を可能な限り困難にすることが目的」なのだろう。
準備されていた政策
こうした第二次トランプ政権の反DEI政策が遂行されているのは性的マイノリティの領域に限らない。黒人やラティーノ、アジア系などの人種的マイノリティから女性、障害者、移民、宗教的マイノリティなど、多様な社会的弱者層全般に及ぶ。
これらの素地はすでに第一次政権時に築かれていた。
あの時もトランプは「人種および性に基づくステレオタイプと分断的なトレーニングの禁止」という大統領令を発し、人種的多数派（白人）を批判するクリティカル・レース・セオリー（Critical Race Theory＝CRT）や白人特権（White Privilege）といった「社会を分断する」ようなDEIトレーニングを連邦機関、連邦契約企業、連邦助成金受給体が行なうことを禁止、DEI関連予算も「無駄遣い」として削減した。さらに、連邦資金を受ける学校や大学に対し、DEI関連カリキュラム（特にCRT関連）の見直しを促すガイドラインを発行。DEI教育は「左翼イデオロギーだ」と批判した。
しかし第一期での反DEIの攻勢の本格化は政権最終年の2020年だった。そして当時は下院を民主党が制していたため、加えて、連邦政府内のキャリア官僚や民間企業も協力的ではなかったため、また、裁判所による差し止めも相次いだことで、結果、同年11月の大統領選でのバイデン勝利によって、貫徹されることなく時間切れとなった。
今期の反DEI施策の数々は、第一期の見果てぬ夢を用意周到に再度、本格起動させたものだ。
布石はその第一期2年目に打たれていた。1960年代の公民権運動に端を発するアファーマティブ・アクション（積極的差別是正措置）への攻撃である。
人種マイノリティ・女性・障害者などに対する社会的差別を是正するために、雇用や高等教育などにおいてそれらの人々を積極的に登用・選抜する特別枠を設置するなどの優遇措置に関して、トランプ政権は能力主義を蔑ろにした人種的な「逆差別」だと批判、まず教育現場での事例をもとに攻勢を強めた。
当時、戦略的な法廷闘争を通してアファーマティブ・アクションの廃止を目指す「公平な入学を求める学生（Students for Fair Admissions＝SFFA）」という保守派組織が、ハーバード大学の入学選考では優秀なアジア系志願者が不利な基準で選考されているとして2014年に同大を提訴していた。SFFAは同時並行して同様の訴訟をノースカロライナ大に対しても起こしており、トランプ政権のジェフ・セッションズ司法長官（当時）は2018年7月、この訴訟への支持を公式に表明。SFFAに連携する形で、行政としても人種にもとづく優遇措置を縮小する方針を打ち出した。
これは連邦最高裁での保守派判事の増加を背景に、最終的にアファーマティブ・アクションの合憲性再評価（判例変更）を期待した戦略でもあった。
これらの心理的背景は、2020年5月、ミネソタ州ミネアポリスで起きた白人警官による黒人男性ジョージ・フロイド殺害事件を機に世界的に拡大した「ブラック・ライヴズ・マター（BLM＝黒人の命だって大切だ）」運動に対し、右派・多数派から湧き上がった「ホワイト・ライヴズ・マター（白人の命も大切だ）」運動と根を同じくする。
すなわち、マイノリティ（弱者）への差別・抑圧に集中しがちな社会的注目と関心を、マジョリティ（強者）側の白人や男性が注目と関心の度合いの偏差によって「特権的だ」と感じ、逆にマイノリティではない自分たちこそが「無視されている」という〝被差別感〟を対抗的に表明する行為。それによってマイノリティ側への差別・抑圧を相殺しようとする態度である。ちなみに立教大の木村忠正教授はこれらを「非マイノリティの政治」と名づけている。
アメリカにおける白人の復権、アメリカを作ってきた偉大な白人の時代への回帰──「Make America Great Again（アメリカを再び偉大に）」というトランプのスローガンの訴えかけの水脈がここにある。
トランプ政権の一期目には間に合わなかったが、米国連邦最高裁は2023年6月29日、トランプの送り込んだ保守派判事の数的優越どおりの6対3という差で、大学入試におけるアファーマティブ・アクションは憲法修正第14条の平等保護条項（Equal Protection Clause）および1964年公民権法第6条（連邦資金を受ける機関での人種差別禁止）に違反するとの判断を下した。これまで黒人など人種的マイノリティを保護してきた法が、今度は多数派・強者を保護する法的根拠として示されたのだ。ジョン・F・ケネディの時代に端を発したアファーマティブ・アクションは、こうして60年あまりの歴史に事実上の終止符を打った。
軽視され翻弄される人びと
第二次トランプ政権の反DEI政策は、この最高裁判断を思想的基盤にしている。多様性・公正性・包摂性とは少数派の存在を細かく認めることから始まるが、最高裁判断はそれは多数派の存在への逆差別になりうるとの解釈を可能にした。
これを足場にトランプ第二期は発足直後から反DEIを強固に打ち出した。臥薪嘗胆の在野の4年間で、ロードマップは周到に用意されていた。
反DEIの呼びかけに応じる形で民間でも現在、マイノリティを対象とした雇用促進や昇進支援の取り組みが停止されている。
ジェフ・ベゾスのAmazonやマーク・ザッカーバーグのMeta、スンダー・ピチャイのGoogleなどのテック大手だけではない。マクドナルドは2025年1月に管理職における黒人やラティーノの割合目標（30％）を撤廃した。小売大手のウォルマートもこれまでは多様性向上の基準として、女性、人種マイノリティ、LGBTQ＋、退役軍人などが所有権や経営権の51％以上を占める「多様性サプライヤー」を増やす取り組みを進めてきたが、トランプ再当選の2024年11月以降この基準を撤回。従業員向けの人種的公平性トレーニング・プログラムも終了した。公式なコミュニケーションや職務タイトルから「DEI」という言葉も排除している。
連邦政府や民間企業での女性登用を促進するプログラムも縮小にある。ボーイングやアメリカ日産は女性の管理職比率を高める数値目標を撤廃。女性労働者は、特にST EM（科学・技術・工学・数学）分野や高収入職での昇進機会を失うリスクに直面している。
障害者の連邦機関での雇用促進プログラムも停止された。障害者のための職場調整（合理的配慮）の予算が削減され、視覚障害者や車いす使用者が連邦政府関連の仕事に就く際の支援が不足するケースも増えている。
移民コミュニティには、支援削減というより弾圧とも言えるさらに過酷な事例が続出している。
バイデン政権下では学校、教会、病院などを未届け移民や一時滞在許可者らの「保護地域」として無闇な逮捕拘束を制限していたが、トランプ政権は移民税関執行局（ICE）がこれらの制限を撤廃。さらに2年以上継続して在住を証明できない非市民を裁判なしで即時強制送還可能とする政策を導入した。
これにより現在、誤認逮捕や法的手続きを踏まない不当な強制送還が急増し、その数は、第二次政権発足から4月7日時点の強制国外退去者約10万人のうち3～5万人が従来の法的手続きを踏まない「迅速排除」による退去だ（F OXニュース）とされる。
象徴的な例を挙げる。名門ブラウン大学病院で勤務のレバノン出身ラシャ・アラウィエ博士（34）は3月14日、有効ビザと裁判所の送還差し止め命令にもかかわらず、一時帰国後のボストン・ローガン空港で再入国を拒否され、そのままレバノンへ強制送還された。彼女はロードアイランド州で3人しかいない移植腎臓専門医の1人で、300～400人の待機患者と毎日数十人の診察を行なっていた。
翌3月15日にはエルサルバドルのギャング団員と誤認された保護措置中の男性キルマー・アブレゴ・ガルシア（29）が〝拷問刑務所〟として悪名高い同国の「テロリスト監禁センター」に送られた。ガルシアはそのギャング団の暴力を恐れて2011年にアメリカに逃れ、労働許可を持って家族とともにメリーランド州に住んでいたのに、だ。
連邦最高裁は判事全員一致の判断として、ガルシアの帰国を支援する（facilitate the return of a man）よう政権に命じたが、これに対しトランプ政権の司法省は「（支援するが）連れ戻す義務はない」という理屈を持ち出した。誤送から一カ月ほど経ってトランプと会談しに訪米したエルサルバドル大統領ナジブ・ブケレもまた、帰還措置は「馬鹿げている」と一蹴した。まるで1985年のディストピア映画『未来世紀ブラジル』で描かれた、やはり誤認拘束された「アーチボルト・バトル」の不条理と酷似するガルシアの運命は、なおもトランプ政権の不条理によって翻弄されるままだ。
再定義される「自由」のアメリカ
イスラエルのガザ侵攻に抗議する留学生や移民、外国人への在留許可取り消しや、DEIプログラムを継続する大学への連邦助成金の打ち切りなども相次いでいる。
アメリカ合衆国は今、これまでアメリカがアメリカたる所以だった「表現の自由」「学問の自由」の定義を力づくで変更しようとしている。
この新しい「自由」はトランプ政権側につく者たちの「自由」であって、対抗勢力側にとってのデモや集会の自由ではないのだろう。
コロンビア大学の大学院生だったアルジェリア国籍のマフムード・カリル（永住権保持者）（30）は3月8日、マンハッタンのコロンビア大学所有のアパートでICEにより親パレスチナ活動を理由に令状なしで逮捕された。親パレスチナ活動はトランプ政権下では「反ユダヤ主義」「テロ支持」となる。現在、彼の身柄をめぐって裁判が進行中だ。
ハーバード大学は4月14日、主要大学で初めて公然とトランプ政権の反DEI政策の要求を拒絶すると発表した。トランプ政権は即座に同大への22億ドル（約3000億円）の研究助成金および6000万ドルの契約価値の凍結を発表。さらに総額約90億ドル（約1兆2900億円）の助成金と契約の追加凍結も示唆している。他にもコロンビア大（4億ドル凍結）、コーネル大（10億ドル）、ノースウェスタン大（7億9000万ドル）にも同様の圧力をかけ、コロンビア大は一部要求に応じた。
イーロン・マスクは差別的言辞と虚偽の事実の流布でトランプのアカウントを停止したツイッター社を「言論の自由」を取り戻すとして買収して「X」に変えたが、トランプ政権は現在、公式政策では未確認であるものの、SNS上の「反トランプ」「反米」「反ユダヤ」「パレスチナ支持」などの投稿履歴を調査し、ビザ取り消しや入国拒否に使用している可能性が報じられている。ここで取り戻された「言論の自由」とは、従来とは逆の、報復的な「言論の自由」のことだ。
民主政とは、自分の自由と他人の自由を等価とし、その兼ね合いで運営される政治制度である。多様性と公正性と包摂性はそこから生まれたスローガンだった。
自由を愛すると言っていながら他者の自由を嫌うとき、それは自由ではなく特権を愛しているに過ぎない。トランプのアメリカは今、格差社会の鬱憤を逆用して新たな特権社会のゴキブリに「変身」しようとしている。
問題は、右派加速主義者らが在野の4年間で周到にトランプ2.0を計画したように、その変身をさらに止揚する民主政2.0を、リベラルの知性と人間の多様な可能性が、この4年でいかに準備し得るかにかかっている。それはすでに始まっていなければならない。
